巨人、高橋由伸に監督要請

 プロ野球の東京読売巨人軍は20日、今シーズン限りで退任した原辰徳前監督(57)の後任として、高橋由伸外野手(40)に来季の監督就任を要請しました。

 高橋外野手は「来季に向けて選手として気持ちを切り替えていたので、驚いている」としながら「大変光栄な話。しっかり考えて、一日も早く答えを出したい」と語っています。

 引退もしていない現役の選手に監督の就任要請というのは極めて異例です。最近では中日ドラゴンズの谷繁監督が、少し前にはヤクルト・スワローズで古田敦也監督が選手と兼任していた例はありますが、巨人では初めてではないでしょうか?。ただし、高橋外野手は「受けるなら兼任(監督)ということはない。両立は難しい」と、受諾する場合は現役を引退する考えを表明しています。

 原監督の退任も驚きましたが、高橋外野手への就任依頼は更に驚きました。一部では球団OBで野球評論家の江川卓氏や、川相昌弘ヘッドコーチの昇格も報道されていましたが、まさか現役の選手に白羽の矢を立てるとは。

日本独自の対外情報機関

 安倍首相は19日の衆院予算委員会で自民党の小池百合子氏の質問に答え、アメリカの中央情報局(CIA)のような独立した対外情報機関の必要性について、「情報の収集・集約、分析の充実・強化に取り組んでいく中で研究していきたい」と述べました。

 イスラム過激派組織のISILに日本人が人質にされ、殺害された事件を受けてのものです。独自の諜報機関を持たない日本は、情報を全て他国に頼る状態で、日本独自の対外情報機関の創設を求める声が与党内からも上がっています。

 自民党のインテリジェンス・秘密保全等検討プロジェクトチーム(PT、座長・岩屋毅衆院議員)も、現在の体制強化策や、独立した対外情報機関の設置の是非も議題とする議論を開始。只、日本には根強い反発があり、2013年末に発足した国家安全保障会議(NSC)も、外務、防衛、警察など関係省庁が収集した情報を分析し、政策に生かすにとどまっています。また、情報機関には、多くの費用や人員が必要で、政府内にも消極論が根強くあります。

パイオニア、2200人削減へ

 パイオニアの16日発表によると、来年3月までにグループ従業員の10%に相当する約2200人の人員削減をそうです。

 小谷進社長はこの日の事業方針説明会で、「盤石な経営基盤を確立する必要がある。パイオニアが大きく変わる最後のチャンス」と述べ、ダンス音楽で使うDJ機器事業を売却し、AV(音響・映像)機器事業をオンキヨーと統合、希望退職の実施を発表したものです。また、これに合わせて国内拠点の再編や、シャープ株や不動産の売却も進めるとしています。

 DJ機器事業は米投資ファンドのKKR(コールバーグ・クラビス・ロバーツ)に約590億円で売却。ブルーレイディスク(BD)プレーヤーなどAVやヘッドホン事業については、オンキヨーと来年3月までに統合することで基本合意しています。
 ただ、DJ機器の開発や製造を行う事業会社はKKRが新設する持ち株会社の傘下に入りますが、持ち株会社にはパイオニアも一部出資し、ブランドは存続させると言う事です。

 パイオニアもジリ貧ですね、昔パイオニアのLDプレーヤーとか使っていた頃が懐かしいです。